安全保障貿易情報センター様｜「Power Rec SS」で、集合研修の「講師映像」「スライド」「音声」を、設定したレイアウトで1つの動画コンテンツとして簡単に収録

あとから映像編集をする必要がなく、飽きずに視聴できる臨場感のあるコンテンツが制作可能に。ボタンを押すだけの簡単操作で、スムーズに講習会を運営できている安全保障貿易情報センター様の導入事例をご紹介します。

安全保障貿易情報センターは、国際的な平和及び安全の維持・確保に寄与することを目指し、日本の経済活動と調和した合理的な輸出管理を実現するとともに、国際条約等に基づく法・規則の国際的な調和の確保の推進を図ることを目的として、1989年４月に設立された国内唯一の輸出管理問題に関する民間の非営利総合推進機関です。
同センターでは、企業等の自主輸出管理体制の整備と輸出管理担当者の審査能力の向上を図るとともに、輸出管理の重要性を広く啓発するため、企業等の輸出者を対象に、安全保障貿易管理に関する研修会・講演会を開催しており、2015年7月、これらの収録システムとして、講義収録システム「Power Rec SS」を導入しました。

導入の経緯

講師映像とスライド映像を1つの動画コンテンツとして簡単に制作したい

安全保障貿易情報センター 参与 新留 二郎 氏は、「Power Rec SS」導入前の研修会・講習会運営について次のように語ります。

『講習会は以前から開催していましたが、当日参加できなかった方からのご要望や、社内勉強会で使いたいといった声があり、2013年ごろからビデオカメラで講習会を録画し、ストリーミング配信やDVDで販売するようになりました。』

講習会の運営を任されている情報サービス・研修部 佐藤 友子 氏、佐久間 愛 氏は、『講習会の録画をスタートした当時は、「講師を撮影したカメラ映像」「スライドなどを投影しているプロジェクタを撮影したカメラ映像」「音声」の3つをそれぞれ収録し、あとから映像編集用ソフトウェアで編集していました。2つの映像と音声のタイミングを合わせて1つの動画コンテンツにするのは、非常に骨がおれる作業でした。また、スライドなどを投影しているプロジェクタを直接カメラで撮影していたため、文字が読みづらいといった問題や、映像の歪みなどにも頭を悩ませていました。』と、当時の苦労を振り返ります。

映像と音声を後から編集で合わせるのではなく、もっと簡単に、1回の収録で、講師映像とスライド映像を1つの動画コンテンツとして制作できないだろうか…？と、考えていた新留氏は、教育映像機器関連の展示会で「Power Rec SS」と出会い、導入を決断しました。

導入の効果

飽きずに視聴できる臨場感のある動画コンテンツ

「Power Rec SS」による講習会の収録をスタートした新留氏、佐藤氏、佐久間氏は、そのメリットと今後の展望を次のように話します。

『「Power Rec SS」は、「講師を撮影したカメラ映像」「PC映像（スライドなど）」「音声」などの入力ソースを、設定したレイアウトで1つの動画コンテンツとして簡単に収録できるので、あとから映像編集をする必要がなく、非常に助かっています。「Power Rec SS」ではスライドなどのPC映像をそのまま入力できるので、スライドの文字が読みづらいといった問題や、映像の歪みなどについても解決できました。過去には、スライドを撮影した映像だけで動画コンテンツを制作していたこともあったので、1つの動画コンテンツに、「講師映像」と「スライド」を入れることで、飽きずに視聴できる臨場感のあるコンテンツを制作できたのではないかと思っています。』

『講習会開催前に「Power Rec SS」を宅急便で発送し、現地でPCや音声のラインを接続しています。設置そのものも難しくありませんし、収録の開始/終了についても、ボタンを押すだけの簡単操作なので、スムーズに講習会を運営できています。』

『収録した動画コンテンツは、講習会終了後ストリーミング配信やDVDで販売しています。「Power Rec SS」を使った動画コンテンツを提供し始めてから、「見やすくなった」「勉強しやすくなった」などのお褒めの言葉をいただいており、DVDの売れ行きも好調です。今後は、電子黒板を活用するなど、さらに分かりやすく、魅力ある動画コンテンツの制作にチャレンジしていきたいと考えています。』

ワークフロー

USER PROFILE

理念：CISTEC は安全保障輸出管理に関し「産・官・学のリンケージチャネル」として有効に機能することを通じて「合理的で実効ある安全保障輸出管理」を実現し、ひいては「世界平和」への貢献を目指しています。

• 専門家の英知を集めて安全保障輸出管理に関する知識（ナレッジ）を蓄積し活用しています。
• 日本産業界の自主輸出管理をあらゆる手段によってサポートしています。
• 安全保障輸出管理に関する情報提供のIT化等拡充を進めています。
• アジアを含めた国際的な輸出管理の増進に向け、日本産業界を代表して協力しています。

※ この記事は2016年2月現在の情報です

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