社員教育の方法・種類まとめ｜具体例や効果的なカリキュラムを確認しよう

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社内の教育制度を見直すにあたって「社員教育にはどのような手法があるのかを確認したい」と考える企業の担当者も多いのではないでしょうか。

特に最近はテクノロジーの発展が早く、オンライン上で様々な教育や研修が行えるようになりました。選択肢が増えたことにより、より柔軟に教育体制を整えられるようになっています。

しかし一方で、自社の課題にマッチした教育方法が分からず悩む方も少なくありません。

そこでこの記事では、代表的な社員教育の方法や、その具体的な内容について解説していきます。

• どんな場面で行うのか
• どのような人を対象に行うのか
• 具体的にどんなカリキュラムがあるのか

などが分かるので、ぜひ参考にしてください。

社員教育（企業内教育）とは？内容や目的を解説

社員教育とは、自社の業務を遂行する上で必要な知識・マナー・ビジネススキル・会社の方針・理念などを社員に教えることをいいます。

社員教育を実施する目的は、主に以下の4点です。

1. 社員の生産性を上げるため
2. 社員からの信頼度を上げ、人材流出を防ぐため
3. 人材の価値を高めることで、企業価値を上げるため
4. コンプライアンスリスク・情報漏えいリスク軽減のため

社員教育の実施においては、上記の目的をしっかりと念頭に置き、目に見える効果を出すことが重要です。目に見える効果とは、シンプルに表現すると「会社の利益（業績アップ）」です。正しい研修手法を選び、PDCAを回しながら従業員教育を行えば、会社の業績にプラスの効果をもたらすでしょう。

実際に厚生労働省の調べを見ると、人材育成投資を行っている企業の半数以上で「売上高が（5年前と比較して）増加・やや増加」という結果が出ています

参考：「能力開発と生産性」に関する資料｜厚生労働省

また同調べでは、能力開発を実施している企業ほど「労働生産性が高くなった」「どちらかといえば高くなった」と回答している割合が高いことも分かっています。

社員教育の方法！7種類の手法をカリキュラム例と共に紹介

それでは実際に、どんな手法を用いて従業員教育を進めるべきかを考えていきましょう。教育の手法としては主に次の7種類があります。

社員教育の手法	内容
eラーニング （一般的な内容を学習）	パッケージングされたオンライン学習教材を受講する
eラーニング （自社独自の内容を学習）	オンライン学習の中でも、自社が用意したプログラムで独自の情報やノウハウを学ぶ
集合研修	講師と従業員が、会議室などに集まって研修を行う
オンライン研修	集合研修をZoomなどのオンライン上で行う
セミナー・講演会	外部講師を招いて講義を聞くタイプ（対面とオンラインの両方がある）
OJT	業務上近い立場の先輩社員などに付いて、実地訓練を中心に行う
書籍	会社の指定書籍などを使用し、レポート提出やテストなどを行う

一概にどの手法が優れているとはいえず、それぞれに相性の良い研修カリキュラムやメリット・デメリットが存在します。業績アップにつながる社員教育を目指すなら、企業の特性や研修のシチュエーションに合う手法を導入することが大切です。

次から、各教育方法の詳細を解説していきます。教育内容の具体例やメリット・デメリットをチェックし、自社に合う方法を見極めてください。また、教育効果を最大化するために、性質の異なる複数の手法を組み合わせることも考えてみましょう。

方法1：eラーニング（一般的な内容を学習）

パッケージ化された研修サービスを購入（もしくはサブスクリプションで利用）し、パソコンやスマートフォン上で研修カリキュラムを進める方法です。

パッケージ教材なので、どんな企業にも共通する一般的なビジネススキル・マナーに関する内容が中心になるでしょう。例えば以下のようなことが学べます。

• ビジネスマナー
• ITスキル
• 営業トーク
• 管理職向けコーチングスキル
• 情報漏えいリスク研修

パッケージ商品のeラーニング教材を使用するメリット・デメリットをまとめると、以下の通りです。

メリット	デメリット
・研修内容やカリキュラム作成に時間とコストを取られずに済む ・電子端末さえあれば、社員のペースで受講できる ・教材の内容によっては、比較的安価に購入できる ・繰り返し視聴できる（契約形態による）	・自社オリジナルのノウハウは学べない ・内容が身に付いたかどうかの確認が難しい ・社員が各々受講することになるので、やる気が起きにくい

以上を考慮すると、eラーニング（一般的な内容を学習）がおすすめなのは、以下のケースです。

• 「新人向けビジネスマナー研修」など、社会人として普遍的なスキルを低コストで身に付けさせたい
• 社員が自主的に学習できる環境を整えたい

方法2：eラーニング（自社独自の内容を学習）

方法1と同様のeラーニングですが、パッケージサービスではなく「自社独自の研修内容をテキストや動画教材（もしくはマニュアル）」にしたものを指します。

自社で独自に教材を準備するため、自社専用スキルや機密情報に関する教育に向いています。動画で学習教材を作成すれば、実践的な知識を身につけることもできるでしょう。自社教材によるeラーニングで学習できる内容例は以下の通りです。

• 自社商品の研修
• 社外秘スキルの研修
• 業務マニュアル
• 社長メッセージ配信
• 自社オリジナルの新人研修・管理職研修など

eラーニング（自社独自の内容を学習）のメリット・デメリットを確認してみましょう。

メリット	デメリット
・自社独自の内容になるため、より実践向きの教育ができる ・一度教材を準備すれば使い回せる ・場所と時間にとらわれず受講できる	・自社で教材を作成・配信する時間やコストがかかる ・運用のルールや導入カリキュラムを策定する必要がある

以上を考慮すると、eラーニング（自社独自の内容を学習）がおすすめなのは、以下のケースです。

• 自社のノウハウや強みを教材化し、社員研修に活かして差別化したい
• テレワークを導入しており、場所時間を問わず社員教育が提供できる環境を整えたい
• 動画を使用した社員教育を充実させたい
• 自社で行ってきた研修内容を動画やテキストで蓄積し、人的コストを削減したい
• 社員教育の理解度や進捗（しんちょく）を会社でしっかりと管理・見える化したい

なお、自社独自のeラーニングを行うには、どのように動画を作成・配信するのかを考えなくてはいけません。

詳細はこちらの記事も確認してみてください。
＞＞動画研修のメリット・デメリット！研修動画の参考例や導入方法も紹介

方法3：集合研修

会議室や会場などのオフラインの場で、講師と受講者が集まって行う研修方法です。

受講者と講師が直接顔を合わせるため、コミュニケーションに重きを置いた研修に向いています。具体的には次のような研修内容が効果的でしょう。

• 新商品の営業ロールプレイ研修
• ビジネスマナー研修
• グループワーク
• プレゼンテーション実習

集合研修のメリットとデメリットは次の通りです。

メリット	デメリット
・動きなどの視覚情報が必要な研修を行える ・受講者の表情を見てコミュニケーションが取れるため、臨機応変に研修を進められる ・講師からのフィードバックが得られる	・会場費・講師人材の人件費など、コスト負担が多い ・講師側の時間的負担が大きい ・社員のスケジュール調整が必要 ・会話を必要としない研修内容だと、コストに見合った効果が出ない可能性がある

以上を考慮すると、集合研修がおすすめなのは以下のケースです。

• グループワーク、ロールプレイなど会話によるコミュニケーションが必要な研修内容の場合
• 「新年度に入って最初の研修」など、社員同士の一体感を醸成したい
• 講師役に適した人材を確保できる場合

方法4：オンライン研修

ZoomやTeamsなどのWeb会議ツールを使用し、オンライン上で研修を行う方法です。集合研修のオンライン版、と考えると分かりやすいかもしれません。

集合研修には「コスト」「人的リソース」といったデメリットがあります。しかしこの問題を解消するために集合研修をオンラインで行ったり、一度実施した研修を録画してストックし使い回したりする企業も増えています。

集合研修と同じく対話コミュニケーションが必要な研修との相性がよく、スライドを使った発表やグループワークなども可能です。

オンライン研修のメリットとデメリットは次の通りです。

メリット	デメリット
・場所にとらわれずに集合研修が行える ・受講者の表情を見てコミュニケーションが取れる ・作成したスライドなどを画面上に映しながら研修が行える	・社員のスケジュール調整が必要 ・講師側の時間的負担が大きい ・通信環境が悪いと画面・音声が途切れたり遅れたりして、対面よりも不自由に感じる可能性がある

以上を考慮すると、オンライン研修がおすすめなのは以下のケースです。

• テレワーク勤務の社員が多い
• 事業所が離れており、社員同士の顔合わせがひんぱんにできない
• 対面での情報共有を行いたい
• 講師役に適した人材を確保できる場合
• 集合研修のコストやリソース問題を解決したい

方法5：セミナー・講演会

主に外部講師を招いてセミナーを開催するスタイルです。会場に直接集合するケースと、Zoomなどを使用してオンライン上で開催するケースの2つがあります。

研修したい内容に合わせて専門家に依頼することになりますが、セミナー講師はその道に精通したプロであり、かつ教えることを専門としています。トレンドを抑えた最新知識や、講師の知識・経験からくる独自のノウハウなどを学べるでしょう。

外部講師によるセミナー研修のメリットとデメリットは以下の通りです。

メリット	デメリット
・資料作成や講師役の手配など、自社の人材負担が少ない ・自社にない知識やノウハウなどが得られる ・社員の刺激になる	・外部講師とのやりとりやスケジュール調整が必要 ・人気講師や有名講師を呼ぶと料金が高額 ・研修内容が想定と異なる場合がある

以上を考慮すると、外部講師によるセミナーがおすすめなのは次のケースです。

• 社員のモチベーションをアップさせたい
• 社内で講師人材や研修準備の時間を確保できない
• 社内にはない知識やノウハウを取り入れたい

方法6：OJT

OJT（On the Job Training）とは、実務を通して経験を積ませる社員教育の方法です。基本的に同じ業務を担当する上司・先輩社員がトレーナーとなり、実践を通じて社員を教育します。

OJTの教育内容の例は以下の通りです。

• 営業トーク、営業回りのポイント
• 業務上必要なシステム・機械などの操作
• 電話・来客応対

実際に体験しながら学習していくことになるため、学習効果が早く表れるのが特徴です。

メリットとデメリットも確認しましょう。

メリット	デメリット
・実践を通してスキルを習得できるため、効果が早く大きい ・その場でフィードバックできるので習熟が早い ・職場の人間関係構築に役立つ	・トレーナー社員と受講者の相性を考える必要がある ・トレーナー社員のスキルによって、効果が大きく変化する ・トレーナー社員の負荷が大きい ・企画部門など、定例業務が少ない業種には適さない

以上を考慮すると、OJTがおすすめなのは以下のケースです。

• トレーナーに適した人材がいる場合
• 営業、事務など定例業務がある業種
• 新入社員の即戦力を期待する場合

方法7：書籍

課題図書などを用いる社員教育の手法です。専門的な内容が書かれている書籍や自己啓発本を配布して自己学習させ、社員のレベルアップを図ります。書籍の内容をまとめたものを提出させたり、理解度確認テストを実施したりする方法も有効でしょう。

書籍による社内教育のメリットとデメリットは次の通りです。

メリット	デメリット
・情報が体系的にまとめられているため、社員が理解しやすい ・準備に手間がかからない ・資格取得などに結び付けられる可能性がある	・学習時間を勤務時間に含めるかどうかの検討が必要 ・モチベーションの低い社員相手だと効果が薄い ・実践に応用できているかのフォローアップも必要

以上を考慮すると、書籍による教育がおすすめなのは以下のケースです。

• 向上心のある社員のさらなるレベルアップを図りたい
• 新人社員・新しく管理職になった社員などに、基本的な知識やスキルを付けてもらいたい
• 専門知識が必要な業種
• 資格取得が求められている職種・役職

社員教育の始め方！どのようにプログラムを考えて進めていけばよいのか

社員教育プログラムの基本的な進め方を見てみましょう。

1. 自社が抱える社員教育の課題（どんな教育が足りていないのか）を洗い出す
2. その課題に対して「何を・どのように改善するのか」という目標を具体的に設定する
3. その目標を達成するためにどんな教育を行うか、そしてそれをどうやって評価するのかを考える
4. 教育体制を整える（コンテンツやシステムを購入する、教材をそろえるなど）
5. 実際に教育を開始する
6. 教育の効果を測定し、評価する
7. 評価結果に応じて教育方法を見直す

社員教育を行い十分な成果を出すには、運用開始までの「準備」と実施後の「評価」が重要です。

まず準備の段階で行う「課題の洗い出し」や「目標設定」は、できるかぎり具体的にしましょう。「対象は誰か」「具体的に何を改善したいか」「対象社員にどういった状態になってほしいか」「どのような数値目標を達成したいか」といった、明確な指標を掲げる必要があります。

準備の段階で十分にプログラムが練られていれば、自ずと最適な方法を選べるはずです。教育方法によるメリット・デメリットについては前の章を参照してください。

そして社内教育実施後は、必ず効果測定を行い施策を評価しましょう。目標到達までの課題を再度洗い出しPDCAを回すことで、より社内教育プログラムの精度を上げられます。

社内教育のPDCAを回す際には「カークパトリックの4段階評価法」を取り入れるのが効果的です。社内教育を実施した後に、以下の1段階から4段階の内容を実施し、効果の測定を行いましょう。

段階	内容	具体例
1段階	満足度の評価	アンケートを実施して社員の反応を確認する
2段階	理解度の確認	理解度テスト実施し、社員の理解度を数値で測る
3段階	実践度の測定	学習が実務にどう影響を及ぼしたのか、社員の行動量の変化を調査する
4段階	業績貢献度	社員の行動が会社の業績に影響を及ぼしたかどうか、業績指標の変化を調査する

まとめ：社内教育には課題に適した教育手法を取り入れよう

成果の出る社員教育を目指すのであれば、重要なのは次の3点です。

1. 現状の課題を具体的に挙げ、測定可能な目標を掲げる
2. 課題解決に適した社員教育の手法を選ぶ
3. 効果を測定して、PDCAを回す

社員教育の手法にはそれぞれメリット・デメリットがあり、向いているケース・向いていないケースも異なります。会社の抱える課題を明確にし、自社に適した教育方法を選びましょう。